現在価値とは
将来のキャッシュフローを【割引計算】して現在の経済価値に換算したもの。PV（Present Value）と略される。
会計理論
【概念フレームワーク】（がいねんフレームワーク）
概念フレームワークとは
概念フレームワークとは、会計基準を設定するにあたって基礎となる概念をまとめたもの。「財務会計ってこういうもの」という概念や定義が定められている。
【残存価額】（ざんぞんかがく）
残存価額とは
減価償却の耐用年数を超えてもなお残る有形固定資産の価値（資源価値など）を見積もったもの。減価償却の対象とはならない。平成19年に法人税法にて「新定額法」が導入され、残存価額をゼロとして計算することになったことにより、会計もそれに合わせ、残存価額は考慮しないのが一般的な実務である。
【引当金】（ひきあてきん）
引当金とは
発生の可能性の高い将来の費用・損失に備える負債（または資産のマイナス項目）の種類。【発生主義】と債務確定主義の典型例であり、そのほとんどが税務では認められない（【税会不一致】）。
【負ののれん】（ふののれん）
負ののれんとは
【のれん】を算出した結果、マイナスとなった状態こと。すなわち、のれんとは買収額－時価純資産で算出されるが、買収額が時価純資産を下回った場合に「マイナスののれん」となる。特別利益に計上される。
【割引率】（わりびきりつ）
割引率とは
【割引計算】に用いる、１年間の時間価値を表すパーセンテージ。多くの場合で資本コスト（投資家が投資から期待する収益率）が採用される。
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【割引計算】（わりびきけいさん）
割引計算とは
将来のキャッシュフローを現在の経済価値（【現在価値】）に換算すること。
【包括利益】（ほうかつりえき）
包括利益とは
一定期間の純資産の変動のうち、株主などの持分所有者との直接取引（増資や配当など）以外の要因によるもの。「当期純利益」と「その他の包括利益」から構成される。
【DCF法】（ディーシーエフ法）
DCF法
資産価値評価方法の１つで、将来の獲得キャッシュフローの【割引現在価値】を資産の価値とする方法。インカムアプローチの代表的手法。ディスカウントキャッシュフロー法の略。
【企業会計原則】（きぎょうかいけいげんそく）
企業会計原則とは
戦後間もない1949年に公表された、日本における会計の憲法のようなもの。ただし、2000年代に入るとより複雑な会計理論に基づく高度な会計基準が次々と発表され、企業会計原則は過去の遺物と化している。
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